プロサッカー選手の確定申告丸投げOK!

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2021.12.17

2021年度のプロサッカー選手の確定申告はどうする?

コロナ禍で厳しいプロスポーツ選手

スポーツ選手もコロナ禍で非常に大きな影響を受けています。試合や大会そのものが中止になったり、その後も無観客試合が続いたりしました。

収入にダイレクトに関わることでもあり、気苦労の絶えない1年であったことと思います。

私も幼少時代からサッカーをしてきたので、プロサッカー選手の確定申告も積極的に支援しています。

佐藤浩次会計事務所では、プロサッカー選手が本業に集中して、長く実りある選手生活を送れるように、税務・会計の両面からサポートします。

そもそも契約そのものが1年ごとであり、けがや病気によって契約自体がなくなることもある厳しいプロスポーツの世界。

プロ契約したらあなたも立派な個人事業主。

自分の顧問税理士を持つのはマストです。

プロサッカー選手の収入はどんなもの?

収入

プロサッカー選手の収入は、年俸(基本給、出場給、ボーナス給、出来高の有無)、契約金、スポンサー収入、サッカー教室や講演会での収入、本などの印税、テレビ番組等出演料、と多様で複雑です。

それぞれの金額や入る時期などもバラバラなので、自分で処理するのは大変です。

信頼できる税理士を選ぶことこそが、サクセスフルなキャリア形成のカギとも言えます。

トップ選手ともなれば年俸が数億円にもなり、とても華やかに見えるプロサッカー選手ですが、決してそこに保証はありません。

平均課税制度

日本の所得税は累進課税なので、前年から大きな収入ダウンがあると、翌年に税金を払うお金さえないということが起こりえます。

そうしたトラブルを回避するために利用できる制度として、平均課税制度というものがあります。選手のキャリアに寄り添う様々な制度を利用できるのも、顧問を持つことの大きなメリットです。

平均課税制度についてこちらの記事の中で解説しています。

プロサッカー選手の税制

所得税

プロサッカー選手は個人事業主扱いされますが、クラブから選手への報酬は源泉徴収対象となります。

源泉徴収税率は100万円を超える分は20.42%ですから選手によっては確定申告することで還付を受けることができます。

消費税

また前々年度の課税売上高が1,000万円を超える場合には消費税の納税義務も発生します。

所得税や住民税だけでなく消費税についても負担義務を負います。

ちなみにですが、消費税の簡易課税区分は第五種事業に該当するものとして取り扱います。

詳しくはこちら

必要経費

経費に関して通常のサラリーマンとは異なる一般人では認められない、プロ選手ならではの必要経費があります。

例えば、トレーニングウェアやスポーツ用品、スポーツトレーナーやマネージャー等の人件費も、収入から経費として控除されます。

私のような税理士や弁護士へのコンサルタント報酬も経費になりますから、先行投資として、積極的に利用してもらいたいところです。

プロサッカー選手の確定申告はプロにおまかせ!

確定申告は税理士に

例えばプロサッカー選手としてフィットネスクラブに行った場合も経費にすることができるでしょうか。

またその費用の仕分け方法はどうなるのか。

この辺りから、頭が痛くなってきたという方もおられるかもしれません。そのためにこそ私たち税務・会計の専門家がいます。

とにかく普段から領収書を残しておくことだけ忘れずに、あとはすべて任せてください。

資産運用のご相談も

面倒な税務処理から時間も心も解放して、本分のプロサッカー選手に集中していただくことが私たち会計士の願いです。

セカンドキャリアのためのファイナンシャルプランニングも、積極的に提案させていただきます。

現役からしっかり準備をすることで、充実したセカンドキャリアが叶えられますし、現役生活に対する精神的なポジティブ効果も大きいです。

まとめ

ここまでプロサッカー選手の確定申告について、簡単にお話させていただきました。

電話またはウェブからお問い合わせいただければ、初めての方でも丁寧に対応いたしますので、お気軽にご連絡ください。

必要書類さえ揃えば、最短7営業日で確定申告がすべて完了します。e-Taxの電子申請ももちろん可能ですので、還付金の受け取りもスムーズです。

プロサッカー選手の確定申告は「佐藤会計事務所」に丸投げしましょう!