ミュージシャンの確定申告。注意すべき点は?

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2021.12.21

2021年度ミュージシャンの確定申告はどうする?

コロナ禍では「不要不急」という言葉が話題になりましたね。

音楽はその「不要不急」にカテゴライズされ、ライブやイベントがほとんど中止になってしまいました。

強行開催されたイベントで、コロナ感染者が出ると、関係者やミュージシャンまで非難されるケースもあったようです。音楽好きの私にとって、ライブやイベントは決して「不要不急」ではありません。

人生の中で絶対に必要なものであり、佐藤浩次公認会計士税理士事務所としても、全面的に支援していきたいと思っています。

ここ二年余りのライブやイベントの中止や無観客開催などで、収入が大幅にダウンし精神的に参っているミュージシャンの方も少なくないと聞きます。

個人事業主としての持続化給付金は受け取られたでしょうか。こちらの確定申告も忘れずに行ってください。

申告漏れで追徴課税などになったら、キャリアに大きな傷となってしまいます。その他にも国からの補助金がありますので、興味のある方はぜひお尋ねください。

ミュージシャンの税務とは?

ミュージシャンが本業に集中して、充実した活動を長く続けられるように、税務・会計の両面からサポートするのが、私たちの公認会計士・税理士の仕事です。

固定した給与がなく、それぞれのギャラの金額や入る時期がバラバラなミュージシャンにとって、信頼できる顧問税理士を持つことは、長く充実した活動を続けるための第一歩とも言えます。

最近はYouTubeやTikTokからのヒット曲も生まれる時代。

事務所にも所属しないミュージシャンがいきなり数億円を手にしたなどという噂も聞きます。

夢のある話ではありますが、日本の累進課税に要注意。

前年より大きな収入ダウンがあると、翌年に税金を払うお金さえないということが起こりえます。そうしたトラブルを回避するために利用できる制度として、平均課税制度というものがあります。

平均課税制度についてはこちら

顧問税理士を持つことで、こうしたトラブルを回避して、前向きにキャリア設計を考えることができます。

ミュージシャンが税金で損しないためには?

ミュージシャンのために税金で損しないためにできることをご説明しましょう。

一般人では認められない必要経費項目には、ステージ衣装、録音機材や舞台装置の購入費、ボイストレーナーやマネージャー等の人件費などがあります。

これらはすべて収入から経費として控除されます。私のような税理士や弁護士へのコンサルタント報酬も経費になりますから、積極的に利用してもらいたいところです。

例えばミュージシャンがカラオケに行った場合も経費にすることができるのか。

その費用の仕分け方法はどうなるのか。この辺りから、頭が痛くなってきたという方もおられるかもしれません。

そのためにこそ公認会計士や税理士がいます。とにかく普段から領収書を残しておくことだけ忘れずに、あとはすべて任せてください。

面倒な税務処理から時間も心も解放して、本分のミュージシャン業に集中してください。

リアルではなく、オンラインライブ開催のためのファイナンシャルプランニングも、積極的に提案させていただいています。

オンラインライブはミュージシャン自身の収入を大きく増やすことができ、海外進出のチャンスも広がります。

まとめ

ここまでミュージシャンの確定申告について、簡単にお話させていただきました。

電話またはウェブからお問い合わせいただければ、初めての方でも丁寧に対応いたしますので、お気軽にご連絡ください。

必要書類さえ揃えば、最短7営業日で確定申告がすべて完了します。

e-Taxの電子申請ももちろん可能ですので、還付金の受け取りもスムーズです。

ミュージシャンの確定申告はぜひ当事務所に丸投げしましょう!